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DtoC・自社ECで成果を上げる!顧客体験を向上させる診断コンテンツ事例10選
更新日:2025/02/26 公開日:2025/02/17

近年、EC市場が拡大する中で、DtoC・自社EC事業者は顧客獲得競争の激化に直面しています。多くの企業がECサイトを運営するようになり、消費者は選択肢が増える一方で、自分にぴったりの商品やサービスを見つけることが難しくなっています。
そんな中、注目を集めているのが「診断コンテンツ」です。
診断コンテンツは、顧客に簡単な質問に答えてもらうことで、その人に合った商品やサービスを提案するコンテンツです。顧客は楽しみながら自分にぴったりの商品を見つけられるため、購買意欲や顧客満足度の向上など、様々なマーケティング効果を期待できます。
この記事では、DtoC・自社EC事業の顧客エンゲージメント向上に貢献する診断コンテンツの事例を10個ご紹介します。
なお、下記資料では記事内で公開できないDtoC・自社EC向け診断事例の情報も公開しているので、気になる方はご覧ください。
※当コンテンツは、ECマーケティングで差をつける診断コンテンツの開発・運用に効果を発揮する診断作成ツール「ヨミトル」を提供するピクルスが監修しています。
目次
日本のDtoC市場トレンド
日本のDtoC市場は急速な成長を遂げており、2025年には市場規模が3兆円に達すると予測されています。DtoC業界は、その市場拡大に伴い、EC市場全体においても存在感が増しています。
2023年度の国内BtoC-EC市場規模は約14.6兆円に達しており、その中でDtoCが占める割合は20~25%程度と推定されています。これは、DtoCビジネスモデルが消費者に受け入れられ、確固たる地位を築きつつあることを示しています。
※参照 『【2025年】D2C市場規模は?日本の市場トレンドや今後の可能性を解説』
従来のDtoC市場は、商品を直接消費者に届けることで中間コストを削減する、低価格の実現に重点が置かれていました。しかし、近年のDtoC市場では、顧客との長期的な関係構築を重視し、顧客体験を向上させるための様々な取り組みが注目されています。
ここでは、顧客エンゲージメントを高め、ブランドロイヤリティを向上させるための、DtoC市場の新たなトレンドを3つご紹介します。
パーソナライゼーション
EC市場において、顧客一人ひとりに最適化された体験を提供する「パーソナライゼーション」の重要性はますます高まっており、「自分だけの提案」を受けたいという消費者は日々増加しています。
ECサイトでは、過去の閲覧履歴や購買履歴に基づいて商品をレコメンドする機能が一般的です。しかし、多くのDtoC・自社ECブランドは、さらに一歩進んだパーソナライゼーションによって、顧客ニーズへの的確な対応を目指しています。
KPMGが実施した調査によると、「パーソナライズ」は過去3年間にわたり最も重要度が高い顧客体験になっています。また、顧客が「誠実性」や「親密性」を重視する傾向が強まっており、パーソナライズを通じて顧客との長期的な関係構築を図ることは、マーケティングにおける重要課題となっています。
※参照 KPMG『生活者に支持される顧客体験に関する調査2023-2024』
パーソナライゼーションは、単に商品を提案するだけでなく、顧客とのコミュニケーション手段やタイミングまで個別最適化することを意味します。例えば、顧客のライフスタイルや好みに合わせて、メールマガジン、SNS、アプリなどのチャネルを使い分け、最適なタイミングで情報を配信することも、顧客とのエンゲージメントを高める重要な手法です。
マイクロモーメント
スマートフォンやSNSの普及により、消費者はいつでもどこでも情報にアクセスできるようになりました。そして、商品を欲しいと思った瞬間にすぐさま検索し、購入する行動が当たり前になりつつあります。
このような「瞬間的な購買意欲の高まり」を捉えたマーケティングが「マイクロモーメント」です。
従来の購買プロセスでは、消費者は情報収集から購入まで、ある程度の時間をかける必要がありました。しかし、マイクロモーメントにおいては、購買までの時間が大幅に短縮されます。消費者は、SNSで見かけた商品や、友人に勧められたサービスを、その場で検索し、比較検討し、購入に至るケースが増えています。
そのため、DtoC・自社ECブランドは、消費者のマイクロモーメントをとらえ、即座に最適な選択肢を提示できる仕組みを構築することが重要です。例えば、商品ページに詳細な情報やレビューを掲載したり、チャットボットで質問に答えることで、消費者の購買意欲を逃さず、スムーズな購入体験を提供できます。
さらに、マイクロモーメントは、潜在顧客を掘り起こすチャンスでもあります。SNSでの広告配信や、プッシュ通知による情報発信などを通じて、潜在顧客に的確なアプローチを行えれば、即時の購買をうながすことが可能です。
オムニチャネル戦略
消費者は、実店舗、オンラインストア、SNSなど、様々なチャネルを通じて企業と接点を持つようになりました。そのため、DtoC・自社ECブランドは、それぞれのチャネルで一貫した顧客体験を提供する「オムニチャネル戦略」が求められています。
オムニチャネル戦略では、顧客がどのチャネルを利用しても同じようにブランドの世界観を感じられ、スムーズに購買できる環境を整えることが重要です。例えば、実店舗で見た商品の在庫をオンラインストアで確認できたり、オンラインストアで購入した商品を実店舗で返品できたりなど、チャネル間のかき根をなくすことで、顧客の利便性を高められます。
近年、DtoC・自社ECブランドにおいても、オムニチャネル戦略を採用する企業は増加傾向です。オンラインストアをメインチャネルとしながらも、ポップアップストアを展開して顧客との接点を増やしたり、SNSを活用して顧客とのコミュニケーションを強化するなどの取り組みが行われています。
また、オムニチャネル戦略は、顧客とのエンゲージメントを高め、ブランドロイヤリティを向上させるのにも有効です。エンゲージメントを高めるためには、各チャネルの特徴を理解したうえで、顧客のニーズに合った最適なチャネルを組み合わせ、より良い顧客体験を提供する必要があります。

DtoC・自社ECの課題を解決する「診断コンテンツ」
DtoC・自社EC事業を成功させるには、顧客とのエンゲージメントを高め、購買へとつなげることが重要です。しかし、多くの企業が、顧客の獲得、購買意欲の向上、リピーター育成などに課題を抱えています。
そこで、近年注目されているのが「診断コンテンツ」です。診断コンテンツはその高いマーケティング効果によって、DtoC・自社EC事業の課題解決に大きな期待が寄せられています。
ここでは、診断コンテンツがDtoC・自社ECの課題をどのように解決できるのか、具体的な例を挙げながら解説します。
購買意欲を高める「きっかけ」づくり
ECサイトを訪れる顧客は、必ずしも明確な購入目的を持っているとは限りません。むしろ、何となく商品を眺めているだけの顧客も多くいます。このような顧客に対して、購買意欲を高める「きっかけ」を与えることが、診断コンテンツの大きな役割の一つです。
例えば、化粧品ブランドであれば、「肌タイプ診断」や「パーソナルカラー診断」といった診断コンテンツによって、顧客に自分の肌質や似合う色に関する情報を提供できます。これは、単に商品情報を提供するよりも、顧客の自己理解を深め、商品への興味関心を高める効果を期待できます。
▼問題を解決する自社商品を紹介
また、健康食品ブランドであれば、「生活習慣チェック」や「栄養バランス診断」といった診断コンテンツによって、顧客の健康状態や食生活における問題点を提起できます。そして、その問題を解決するための商品として、自社の健康食品を提案すれば、顧客の購買意欲を高められます。
さらに、診断コンテンツは、パーソナライズされた情報の提供によって、顧客の商品選択をサポートすることが可能です。例えば、ファッションブランドであれば、「骨格診断」や「体型診断」の結果に基づいて、顧客に似合う洋服をレコメンドできます。
このように、診断コンテンツは、顧客の自己発見や悩み解消をサポートし、商品への興味・関心を高め、購買意欲を促進する効果を期待できます。
認知拡大・リード獲得
DtoC・自社ECブランドにとって、認知度向上と新規顧客の獲得は重要な課題です。診断コンテンツは、これらの課題を解決するための有効な手段となりえます。
診断コンテンツの大きな特徴の一つは、診断結果がSNSでシェアされやすいことです。「あなたの性格タイプは〇〇タイプ!」「あなたにぴったりの旅行先は〇〇!」という診断結果は、「自分のことを知ってもらいたい」というユーザーの承認欲求を刺激し、SNSでの共有意欲を高める効果があります。その効果により、顧客が診断結果をSNSでシェアすることで、多くの人の目に触れる機会が増え、ブランドの認知度向上につながります。
また、診断コンテンツは、ユーザーの能動的な参加をうながせるため、リード獲得にも効果的です。顧客の興味関心を引く診断コンテンツを提供すれば、ユーザーは自発的に診断へ参加し、その過程で個人情報(氏名、メールアドレスなど)を提供してくれる可能性が高まります。
さらに、診断コンテンツの内容によっては、特定の層にターゲティングしたリードを獲得することも可能です。例えば、「犬種診断」であれば、犬を飼っているユーザーを、「住宅ローン診断」であれば、住宅購入を検討しているユーザーを、効率的に集められます。
リピーター育成
一度商品を購入してくれた顧客をリピーターに育成することは、DtoC・自社ECの成長にとって、とても重要な課題です。診断コンテンツは、顧客との長期的な関係を構築し、リピート購入を促進するためにも活用できます。
診断コンテンツを通じて得られたユーザーの回答データは、顧客のニーズや嗜好を正確に把握するための貴重な情報源となります。例えば、顧客がどのような悩みを持っているのか、どのような商品に興味を持っているのか、といったことを分析すれば、顧客一人ひとりに最適な商品やサービスを提案できます。
また、診断結果に基づいて、パーソナライズされたマーケティングを展開することも可能です。例えば、顧客の肌質に合った化粧品を定期的に紹介したり、顧客の好みに合った新商品の情報を配信すれば、顧客の購買意欲を高め、リピート購入をうながせます。
さらに、診断コンテンツは、顧客をサブスクリプションサービスに誘導することも可能です。例えば、健康食品ブランドであれば、「栄養バランス診断」の結果に基づいて、顧客に最適なサプリメントの定期購入を提案し、サブスクリプションサービスへとつなげられます。
DtoC・自社EC業界での診断コンテンツ活用事例10選
診断コンテンツは、DtoC・自社ECにおいて、顧客エンゲージメントを高め、売上向上に貢献する有効な手段として、様々な企業で導入が進んでいます。
パーソナライズ化された商品提案、顧客の興味関心を惹きつけるコンテンツ、そしてSNSでの拡散による認知拡大など、診断コンテンツの活用方法は多岐に渡ります。
ここでは、実際にDtoC・自社EC業界で成果を上げている診断コンテンツの事例を10個ご紹介します。
いずれも、診断作成ツール「ヨミトル」の導入事例です。
なお、下記資料では記事内で公開できないDtoC・自社EC向け診断事例の情報も公開しているので、気になる方はご覧ください。
①ECサイト流入率3倍の事例
https://shindancloud.com/createlist/99YzyOxM
京コスメで有名なよーじやグループは、「あなたにおすすめ!素肌の呼吸のととのえかた。」という診断コンテンツを提供し、ユーザーの肌悩みに合わせた最適なスキンケア商品を提案しています。
この診断では、いくつかの質問に答えると、ユーザーの肌状態を分析したアドバイスと、それに基づいた商品を提案します。
この診断コンテンツの特徴は、ユーザーが気軽に答えられるよう、専門用語を避け、日常的な言葉で質問を構成している点です。また、診断結果では、肌状態の分析結果をていねいに説明することで、ユーザーに納得感を与え、信頼関係を築いています。
さらに、ECサイトだけでなく、実店舗でもタブレット端末を通して診断コンテンツを提供し、オンラインとオフラインの連携を図ったオムニチャネル戦略を実現しています。
その結果、ECサイトへの流入率が、通常のLPと比較して約3倍に増加しました。加えて、実店舗においても、診断結果に基づいた商品提案を行うことで、スタッフの負担軽減と顧客の購買意欲向上につながり、売上増加に貢献しています。
▼導入インタビュー『診断コンテンツでECへの誘導が約3倍に、 リアル店舗でも活用し接客を効率化』
②2週間で1万回以上利用の事例
ピップエレキバンで知られるピップ株式会社は、「ファッション肩こり診断」というユニークな診断コンテンツを展開しました。この診断では、ファッション傾向の質問に答えると、「隠れ肩こり度」を判定します。
この診断コンテンツは、少女漫画風のイラストを用いることで、ユーザーの興味関心を惹きつけ、診断参加へのハードルを下げています。また、SNSキャンペーンと連動させて、SNSでシェアをうながし、認知度向上を図りました。
その結果、この診断コンテンツは2週間で10,474件の利用があり、2分に1人のペースで診断が行われたという高い参加率を記録しています。また、多くのユーザーが診断結果をSNSでシェアしたため、UGCの生成と拡散につながり、ブランド認知の拡大に貢献しました。
③LINE友だち登録率10%以上の事例
株式会社フィッツコーポレーションは、香水ブランド「ミニモア」の認知拡大と顧客獲得を目的に、「ミニモアパフューム診断」を開発しました。この診断では、ユーザーの香りの好みを分析し、一人ひとりに最適な香水を提案します。
この診断コンテンツの特徴は、LINE公式アカウントの友だち登録と連携させている点です。
また、診断前のランディングページでは、香りの魅力や重要性を伝えるストーリーを展開し、ユーザーの期待感を高める工夫がされています。さらに、診断結果を通じて、ユーザーに最適な香水の紹介だけでなくブランドの世界観を伝え、ブランドへの愛着を深めることにも成功しています。
その結果、小売店アプリ会員向けに配信した広告経由での流入において、LINE公式アカウントの友だち登録率10%以上を達成しました。さらに、診断結果をきっかけにユーザーとのコミュニケーションを強化し、顧客エンゲージメントの向上や購買促進にもつながっています。
④新商品の購入率2.8倍の事例
あるコスメ企業では、ECサイトへの流入増加と購買促進を目的として、パーソナライズされたメイクアップアドバイスを提供する診断コンテンツを開発しました。自社商品ページに初めて訪れたユーザーや購入を検討しているユーザーをターゲットに、肌の悩みや状態に関する質問に答えてもらうことで、最適なコスメを提案しています。
この診断コンテンツは、ユーザー一人ひとりの肌の状態や悩みに合わせたきめ細やかなアドバイスと商品提案を行い、顧客満足度を高めている点が特徴です。診断結果を通して、ユーザーが抱えるメイクに関する疑問や悩みに対して的確な解決策を提示し、自社コスメ商品の購入を後押ししています。
その結果、診断コンテンツをサイトに設置した後の新商品の購入率が、設置前と比べて2.8倍にアップしました。また、ユーザーストーリーに合わせてページを設置することで、サイトからの離脱防止を実現しています。
こちらの事例は診断クラウド「ヨミトル」の事例ですが、Web上では公開ができないため、詳しく知りたい方は下記の無料相談ミーティングにて、その旨お伝えください。
⑤サイト離脱率低下の事例
あるコスメ企業では、ギフトを探しているユーザーのサイト離脱を防ぎ、購買を促進するために、ギフト専用の診断コンテンツを導入しました。ギフト商品ページに設置されたこの診断では、贈る相手や予算、ギフトの目的などの質問に答えると、最適なギフトセットを提案します。
この診断コンテンツは、誕生日、記念日、お祝いなど、様々なギフトシーンに対応した幅広い商品ラインナップから、ユーザーのニーズにぴったりのギフトを提案する仕組みです。これにより、顧客が数多くの商品の中から最適なギフトを選ぶ際の迷いを解消し、スムーズな購入体験を提供しています。
その結果、ギフト選びに迷うユーザーに診断コンテンツを通して的確な提案を行うことで、サイト離脱率の低下を実現しました。さらに、ユーザーのニーズに合ったギフトを提案し、購買意欲を高め、売上向上にも貢献しています。
⑥実店舗への来店者増加の事例
株式会社アルビオンが展開する「肌リウム」は、新スキンケアシリーズ「フラルネ」の発売に伴い展開された診断コンテンツです。美容や生活習慣に関する質問に回答すると、ユーザーの肌タイプをイメージした27種類のハーバリウムの中から最適なものが生成される仕組みとなっています。
この診断は、スキンケアに興味を持つ20〜30代の女性をターゲットに、ブランドの認知拡大やファン層とのエンゲージメント強化を目的に開発されました。ブランドコンセプトをユーザーの記憶に定着させるため、美しいハーバリウムのイメージを用いた診断結果を採用しています。
また、診断結果をSNSにシェアするというキャンペーンを実施することで、ユーザーによる拡散を促進し、認知拡大を図りました。さらに、診断結果にはサンプルクーポンを付与し、実店舗への来店もうながしています。
このような戦略により、「肌リウム」は多くのユーザーにリーチし、新スキンケアシリーズ「フラルネ」の認知度向上に貢献しました。さらに、診断コンテンツ参加者の1割以上が実店舗へ来店し、商品購入を促進しています。
⑦新規ユーザー獲得事例
アパレルメーカーの株式会社メルローズは、ユーザーが自分に合ったブランドを見つけてもらうことを目的として、「ファッションタイプ診断」を制作しました。この診断では、いくつかの質問に答えると、株式会社メルローズが展開する14種類のブランドの中から、ユーザーの好みに合ったブランドを提案する仕組みになっています。
「ファッションタイプ診断」はユーザーが気軽に診断に参加できるよう、設問数を少なくし、シンプルで分かりやすい構成にしている点が特徴です。また、ギフトコードの配布や人気スタイリストの起用などのキャンペーンと連動させ、診断への参加をうながしています。
このように診断コンテンツとキャンペーンを組み合わせるという工夫によって、「ファッションタイプ診断」は新規ユーザーの獲得に成功しました。また、メルローズが展開する様々なブランドの認知度が向上するとともに、ユーザーが楽しみながら自分に合ったブランドを見つけられ、顧客エンゲージメントの向上にも貢献しています。
⑧X(Twitter)キャンペーン併用事例
株式会社フィッツコーポレーションが展開する「ファッション×香り診断」は、香水に興味のある若い男性をターゲットとした診断コンテンツです。ユーザーが香水の購入を比較検討しやすくすることを目的とし、診断結果に基づいておすすめの香りをレコメンドする仕組みになっています。
「ファッション×香り診断」ではユーザーが視覚的に楽しみながら診断を進められるよう、イラストや質問内容を分かりやすく示している点が特徴的です。また、診断結果には、おすすめのコーディネートと一緒に香水を表示して、ユーザーが香りを具体的にイメージしやすいように工夫されています。
さらに、スタイリッシュな画像を多用し、ブランドの世界観を損なわず、視覚的に訴求力のあるコンテンツに仕上げています。
この他にも、診断結果をX(Twitter)でシェアしたユーザーの中から抽選で商品をプレゼントするキャンペーンを実施して、商品やブランドの認知拡大を促進しています。
⑨オムニチャネル戦略事例
株式会社アルビオンは、新スキンケアシリーズ「フラルネ」の発売に伴い、「本当のジブンらしさ診断」という診断コンテンツを展開しました。この診断では、いくつかの質問に答えると、ユーザーの個性や魅力を分析し、それに合ったスキンケアをアドバイスします。
「本当のジブンらしさ診断」の大きな特徴は、女性の購買心理を突いた企画とキャンペーンによって、「フラルネ」ブランドの認知拡大と店頭への誘導を図っている点です。この診断ではオリジナルのイラストやアニメーションを使用し、ブランドの世界観と「フラルネ」の魅力を視覚的に表現して、ユーザーの心を惹きつけています。
さらに、診断結果画面で化粧水のプレゼントキャンペーンを実施し、SNSでのシェア拡大を図っています。
このような戦略により、「本当のジブンらしさ診断」はSNSでの拡散を通じて、「フラルネ」の認知度向上に貢献しました。また、実店舗への来店をうながすことにも成功し、診断コンテンツのオムニチャネル戦略への効果を示した好例です。
⑩口コミ拡散事例
アサヒグループ食品株式会社が販売するサプリメント「ココカラケア」は、「ツブ&ピースでいこう!ストレスあるある診断」という診断コンテンツを展開しました。
この診断ではストレスというセンシティブなテーマを扱いながらも、ゆるい口調の設問や共感しやすい「あるある」ネタを取り入れ、ユーザーが気軽に楽しめる雰囲気作りを行っています。
また、ストレスに関する質問は「社会編」「日常編」など多数の質問を用意し、ユーザーが何度でも診断を楽しめる施策をとっています。
このような工夫により、この診断コンテンツは「ココカラケア」の認知度を向上させるとともに、サプリメントへの興味関心を高めました。また、ユニークな診断結果をSNSでシェアしやすいように設計し、口コミによる拡散を促進している点も重要なポイントです。
DtoC・自社ECが診断コンテンツを導入する際の注意点
診断コンテンツは、DtoC・自社EC事業において、顧客エンゲージメントを高め、売上向上に貢献する効果的なツールです。しかし、その効果を最大化し、顧客満足度を高めるには、いくつかの注意点を押さえておく必要があります。
ここでは、診断コンテンツを導入する際に考慮すべき重要なポイントを、3つに分けて解説します。
1. ブランドや商品との親和性
診断コンテンツを制作する際には、「企画内容がブランドや商品の世界観に合致しているか」を十分に検討することが重要です。診断コンテンツは、単に顧客を楽しませるためのものではなく、ブランドや商品への理解を深め、購買意欲を高めるためのマーケティングツールとして意識する必要があります。
例えば、自然派化粧品ブランドであれば、オーガニックや自然素材に関する診断内容が適していますし、高級ブランドであれば、洗練されたデザインと上質な世界観を表現する企画が効果的です。
その一方で、ブランドや商品との関連性が低い診断コンテンツは、ユーザーを混乱させ、興味関心を削いでしまう可能性があります。例えば、健康食品ブランドが全く関係のないファッション診断を提供しても、ユーザーは戸惑いを感じ、ブランドへの不信感につながってしまいます。
さらに、診断コンテンツの演出や表現方法も重要です。過度な演出や奇抜な表現はユーザーの注意を惹きつける一方で、ブランドイメージを損なったり、ユーザーを混乱させたりする可能性もあります。診断コンテンツを通して、ブランドの世界観を効果的に伝えられるよう、デザインや表現方法にも注意を払いましょう。
2. 導入コストとROIの考え方
診断コンテンツを導入する際には、費用対効果 (ROI) をしっかりと見極めることが大切です。診断コンテンツの制作には、企画、デザイン、開発、運用など、様々な費用が発生します。自社の予算を慎重に検討して、費用対効果の見合う診断コンテンツを制作することが重要です。
ROIを評価する際には、診断コンテンツの導入によって得られる効果を明確に定義する必要があります。例えば、コンバージョン率 (CVR) の向上、サイト離脱率の低下、定期購買率の増加など、具体的な数値目標を設定することで、効果を測定しやすくなります。
ただし、診断コンテンツの効果は、短期的なコンバージョン改善だけにとどまりません。顧客エンゲージメントを高め、ブランドへの愛着を深めることで、長期的な売上向上にも貢献する可能性があります。さらに、診断コンテンツを通して、顧客との良好な関係を築くことで、LTV (顧客生涯価値) の向上も期待できます。
このように、診断コンテンツは、適切な設計・運用によって、大きなマーケティング効果を生み出します。
したがって、診断コンテンツを開発する際は、導入コストとROIのバランスを考慮し、短期的な効果だけでなく、長期的なエンゲージメント向上も視野に入れて、総合的に判断しましょう。
3. 個人情報の取り扱い・セキュリティ
診断コンテンツには、ユーザーの価値観や趣味嗜好、ライフスタイルなど、パーソナルな情報を入手できるという特徴があります。そのため、個人情報の取り扱いには、細心の注意を払う必要があります。
まず、診断コンテンツで取得する情報は、本当に必要な範囲に限定することが重要です。過剰な個人情報の収集は、ユーザーに不信感を与え、診断への参加をためらわせる可能性があります。診断の目的を達成するために必要な情報のみを収集し、その利用目的を明確に示すようにしましょう。
また、収集した個人情報は、適切に管理・保護する必要があります。プライバシーポリシーを明確に定め、ユーザーに分かりやすく開示することで、個人情報の取り扱いに対する透明性を確保できます。
加えて、セキュリティ対策を徹底し、外部からの不正アクセスや情報漏洩を防ぐための措置を講じることも重要です。
近年では、個人情報保護法の改正やGDPR((EU一般データ保護規則) の施行など、個人情報保護に関する規制が強化されています。診断コンテンツを導入する際には、これらの法令を遵守し、適切に個人情報を取り扱いましょう。
DtoC・自社EC向け診断コンテンツをつくるならヨミトル
診断コンテンツは、DtoC・自社ECの様々なビジネスシーンにおいて、高いマーケティング効果を発揮するツールです。しかし、診断コンテンツを社内で一から作成しようとすると、診断コンテンツの専門知識が必要となるだけでなく、多大な時間やコストがかかってしまうのが現実です。
そんな時にオススメなのが、診断クラウドの「ヨミトル」です。「ヨミトル」は、誰でも簡単に診断コンテンツを作成・公開できるクラウドサービスです。
ここでは、診断コンテンツを簡単に作成できる、診断クラウド「ヨミトル」のメリットについて解説します。
診断コンテンツを簡単作成
「ヨミトル」にはDtoC・自社ECのビジネスに活用できる、数多くの診断ひな形が用意されています。それらのテンプレートを活用すれば、様々なユーザーニーズに合わせた診断コンテンツをスムーズに制作できます。
具体的な作成方法についてはこちらで詳しく解説しています。
また、「ヨミトル」の操作インターフェースはシンプルで使いやすく、初めての方でも迷うことなく制作が可能です。AIによる作成サポート機能も備えており、質問や結果の設定にも適切なアドバイスが得られるため、ツールの品質向上も期待できます。
さらに、分析ロジックも豊富に用意されており、自社ニーズに合わせて診断コンテンツを柔軟に活用できるのが特徴です。
▼ヨミトルでカンタンに作れる『パーソナルカラー診断』のひな形
▼ヨミトルでカンタンに作れる『スキンケア診断』のひな形
リーズナブルな制作費
診断クラウドサービスの「ヨミトル」は、目的に合わせて8つの料金プランをご用意しています。「ヨミトル」は初期費用20万円・月額費用5万円(年間利用)と、外部に制作依頼するよりも50%〜80%のコスト削減が可能です。
レポート画面で、アクセスやシェア状況も確認できるので、データを一括管理して、マーケティング活動に活用することができます。
診断クラウド「ヨミトル」を使うまでの診断コンテンツを制作するときの費用は、300万円ほどかかっていたのですが、この診断クラウド「ヨミトル」は、初期費用20万円・年間利用の場合は、月額費用8万円でコンテンツを作成でき、コストが削減できました。※参考 株式会社メルカリ『診断クラウド「ヨミトル」を実際に使ってみた』
「ヨミトル」を上手に活用すればスポットで診断コンテンツをテストし、ユーザーの反応をを分析した上で本格展開を検討できます。
取得データで顧客理解
「ヨミトル」は、デフォルトで情報取得用フォームを内蔵しており、効果的な顧客情報の取得が可能です。リード情報は一括管理できるため、リードの属性や行動履歴などを簡単に参照できます。
また、「ヨミトル」のレポート画面では、アクセスやシェア状況などの詳細情報を確認できます。顧客の自己分析ツール利用状況を視覚的に把握することで、診断コンテンツの効果や情報拡散状況を把握でき、マーケティング戦略へのフィードバックも可能です。
※参考 株式会社メルカリ様 『診断クラウド「ヨミトル」を実際に使ってみた』
まとめ
この記事では、DtoC・自社ECビジネスにおいて、顧客エンゲージメントを高める診断コンテンツの事例を10個紹介しました。パーソナライズ化された商品提案や、顧客の興味関心を惹きつけるユニークなコンテンツなど、様々な事例を通して、診断コンテンツの多様な活用方法をご覧いただけたと思います。
診断コンテンツは、顧客エンゲージメントを高め、購買意欲を高める効果的なマーケティングツールです。顧客に「楽しみ」を提供しながら、自然な流れで商品やブランドへの理解を深め、「自己理解」を促進できます。それと同時に、企業側も診断結果から得られるデータを通して「顧客理解」を深め、顧客一人ひとりに最適な商品やサービスを提供することが可能です。
このように、診断コンテンツは、顧客満足度向上と売上アップを両立させられる、DtoC・自社ECビジネスにおいてとても効果的なマーケティングツールです。DtoC・自社ECを営む事業者は、診断コンテンツを活用してビジネスの成長を図っていきましょう。
診断コンテンツの展開に関して、クラウド型診断コンテンツ(シェア1位)を提供する当社ピクルス(ヨミトル)に相談したいという方はこちらよりお問い合わせください。

想定される活用シーン
想定される診断タイプ

ライター:トライフィール
心理学マーケター
任天堂の大ヒットDSソフト「レイトン教授と不思議な町」の監修を務めた心理学者「多湖 輝」氏のもとで診断を開発。心理学、脳科学、行動分析などをベースに大手メーカー、大手出版社での開発実績をもつ。SNS発信とブログ運営で身につけた文章術を用いて「人間心理×ビジネス」の在り方を次の世代へと紡ぐ。 ・SNS https://x.com/trifeel1 ・HP https://trifeel.co.jp/