はじめまして、株式会社ピクルス代表のタナカミノルです。
「診断クラウド ヨミトル」というWebサービスのマネージャーをしています。ヨミトルでは、投資商品を扱っている企業が、顧客ヒアリングや商品推奨に利用できる「V-CAP投資タイプ診断」を提供しています。投資経験の浅い方からベテランまで、自分のリスク許容度や行動スタイルを客観的に知ることで、どんな投資法が合っているかがわかるため、多くの方に役立つツールです。
この記事は、タイトル通り投資初心者向けに「世界一わかりやすく投資の基本を伝える」内容となってます。
上記のV-CAP投資タイプ診断を提供している中で、投資の基礎知識が無いが故に、投資で失敗している人が多いのを知り、僕も同じような失敗経験があったので、その知見を活かせればと思って記事を書くことにしました。
僕自身の投資遍歴は、2018年頃にFXを始めたのが最初でした。
しかし、初心者によくある「思惑で動いてしまう」パターンにはまり、個別株に乗り換えても結果は振るわず、FXに戻って損を重ねるという迷走を続け、最終的に300万円近くのマイナスを抱えました。
挫折しかけましたが、2021年頃から投資信託と米国株を主軸に「リスクを分散した運用」を意識したところ、少しずつ形になり、トータルで1,500万円ほどの利益を確保し、今は4,000万円程度を運用しています。もちろん含み損益は日々変動しますが、慌てて全部売るような事態は減り、「こういう運用スタイルが合う」と自覚できたのは大きな転機でした。
いま振り返ると、投資で苦戦した大きな要因は知識不足でした。
専門用語や市場の仕組みを十分に理解していないまま飛び込むと、どんなにやる気があってもリスク管理が難しくなります。
僕も当初は「大化け株を当てれば楽に資産倍増」「FXなら高レバレッジで短期利益」という思い込みばかりで、損失を拡大させました。「知っていれば回避できた損」も多かったので、これから投資をはじめる人には同じ失敗をしてほしくないという気持ちが強いです。
今回の記事は、そうした初心者の方に向けた入門編です。
実際に記事を書き上げたら、かなりの長編になってしまったので、前編・中編・後編の三部構成になってます。
前編：何から始めれば失敗しない？絶対知っておくべき基礎知識！（この記事です）
中編：投資詐欺を避けるには、歴史を学べ！
後編：おすすめ投資商品6ジャンル。商品知識とリスクを把握しよう！
これらの記事で、これから投資をはじめる人の知見を一気に引き上げられればと思ってます。
また、ヨミトルのV-CAP投資タイプ診断で「自分が向いている投資法」を探る際にも、これらの基礎知識があれば「なるほど、だからこの商品が合うのか」と納得できるはずです。
僕が最初からこれらの基本を知っていれば、あんなに振り回されずに済んだかもしれません。
でも今振り返ると、失敗の経験があったからこそ「投資家としての自分」を客観視できるようになった、とも言えます。
当時の僕のように、右も左も分からず飛び込んで傷を負う人が少しでも減るように願いつつ、まずはこの前編を楽しんで読んでみてください。
投資の必要性
投資と聞くと、株式や投資信託、不動産などを思い浮かべるかもしれません。
あるいは、「資金がある一部の人がやるもの」だと思われているかもしれません。
しかし実際のところ、資本主義社会を支える仕組みを少し深く考えてみると、投資という行為は私たちの暮らしに必要不可欠なスキルだとわかります。
ここでは、その背景や理由について、もう少し詳しく掘り下げてみたいと思います。
私たちが生きる資本主義社会では、個々の人が労働などによってお金を稼ぎ、使ったり貯めたりすることで経済が循環しています。
そのなかで大切なのは、「お金をどう動かすか」という意識を持つことです。
確かに、日常生活や急な出費に対応するための預貯金は欠かせません。
ただしその金額は、多くても生活費の6か月分で十分とされています。（もし今勤めている会社が倒産したとしても、40代までであれば、2〜6ヶ月で再就職できているデータがあります）
しかし、それ以上に貯めているお金をずっと口座に置いているだけだと、今の時代ではリスクへの対応もできてないですし、資産を効率よく増やすチャンスも逃してしまうといえます。
まず、インフレ（物価上昇）のリスクを意識してみましょう。日本でも近時の円安によって、急激にインフレが進んでいる状況です。
このようにリアルに物価が上がっていく中で、このまま銀行預金の金利が低いままだと、同じ100万円でも、数年後には買えるものが大幅に減っている、いわばお金の実質価値が下がっている状況になります。
これは「銀行預金が絶対安全」というイメージとは裏腹に、持っている現金の価値が目減りしてしまう可能性を示しています。
ここで投資を活用すれば、インフレや物価上昇のリスクに対抗しやすくなるわけです。
さらに、資本主義では「投資によって新たな事業やプロジェクトが動き出し、利益が生まれる」ことで社会全体が成長していきます。
私たちが投資をするということは、自分のお金を通じて企業やプロジェクトの成長を後押しする行為でもあります。
企業がしっかり利益を生み出せば、その対価として配当や株価上昇といったリターンを投資家は手にでき、資産も増える仕組みです。
そして企業が成長すれば雇用が生まれ、社会に新しいサービスや価値がもたらされる。
つまり、投資は単なる「お金を増やす手段」ではなく、社会を回すエンジンの一部にもなっているのです。
「投資なんて自分には縁がない」と思う人もいるでしょう。
あるいは、「投資には危険がつきもの」「ハイリスクで怖い」というイメージが強いかもしれません。
実際、元本が保証されている預貯金とは違い、投資にはリスクがあります。
しかし、リスクがあるからといって何もしないのは、ビジネスでいうと「優秀な社員を雇っているのに全く仕事を任せず、休ませている」ようなものです。
お金は言うなれば、あなたの事業の「人材」にも似ており、単なる貯蓄という形で動かさないままであれば、価値を生み出さないままです。
一方で、上手に活かせば、利益や将来の備えを生み出す大きな力となるのです。
実際、すべてのお金を投資に回す必要はありませんし、絶対に利益を保証できるものでもありません。大事なのは「適切な分散と理解」を持って取り組むことです。
株式投資、投資信託、債券、不動産、さらには自己投資（スキルアップ）など、選択肢は多彩です。
自分のライフステージやリスク許容度に合わせて、どの範囲のお金をどんな投資先に振り分けるかを計画してみると、はじめは少額からでも未来の可能性を広げる手段となるはずです。
さらに「投資をする」と決めると、自然と世の中の動きや企業の経営状況にアンテナを張るようになります。
たとえば、「円高・円安で何が変わるのか」「ある業界が成長する背景には何があるのか」「テクノロジーの進化がどのようにビジネスを変えるのか」といった視点が身につき、最終的には自分自身の仕事や生活を豊かにするヒントが見つかるかもしれません。
投資のための情報収集が、そのまま社会的な知識や意識のアップデートに繋がるわけです。
もう一つ、投資の利点として「自分の目標や夢を支える手段」になることも大きいです。
この記事を読んでいる人も、将来起業したいとか、子どもの進学費用を確保したいとか、ライフステージの変化に対応した家を買いたいとか……様々な夢やプランがあるかと思います。
投資を通じて資産形成を進めておけば、いざそのタイミングが来たときに、必要な資金を用意しやすくなります。
逆に言うと、「貯蓄だけでなんとかなる」と思っていても、インフレや思わぬ物価上昇、あるいは給与の伸び悩みがあれば、計算が崩れることもありえます。
こうした面を考えると、投資はもはや一部の富裕層だけの話ではなく、ほとんどの社会人が最低限理解しておくべきリテラシーだといえます。
英語やITスキルと同じように「資本主義社会を上手に渡るうえでの必須スキル」として位置づけてもいいでしょう。
もちろん、全員が大きなリスクを取る必要はありませんが、小額からでも運用を始め、「自分のお金に仕事をしてもらう」習慣を作れば、少しずつでも将来の安定や可能性が増えていきます。
最後にもう一度お伝えしたいのは「あなたはあなたのお金の“経営者”」だということ。
使われずに滞留しているお金は、働いていない社員のような存在です。
経営者なら、その人がどういう業務に向いているか見極め、教育したり配置を変えたりして、成果を出せる環境を整えますよね。
お金も同じです。
ただ銀行に置いておくだけでは、確実に働いてくれるとは限りません。
でも、適切な投資先へ回したり、自分に必要な学びへ費やしたりすれば、お金は将来的に大きな成果を生む力となってくれるでしょう。
いざというときに必要なお金は確保しつつ、それ以上の部分をどう活かせるか。そこに目を向けるのが、資本主義時代を生きる私たちの大きな課題であり、チャンスでもあります。
「投資なんて怖い」という先入観を捨て、まずは少額でも始めてみることをおすすめします。
そうすれば、お金を“働かせる”という新しい視点が得られ、自分自身の人生設計や将来像を広げるきっかけになるはずです。
投資とは
インカムゲインとキャピタルゲイン
投資というと、「株価や金利の変動を追いかける」「難しい専門用語が飛び交う」というイメージを抱きがちですが、前章で触れたように、その本質は狩猟や農耕の時代から続く“将来の収穫を得るための行為”と言えます。
道具を作り、種をまいて時間をかけ、収穫を得る。その過程で「投じた分以上の見返りを得たい」という気持ちは、まさに投資の原点です。
では、私たちが現代的な「投資」をするうえで、具体的にどのような収益を得られるのでしょうか。
ここで最初に知ってほしいのが、インカムゲイン（定期収入）とキャピタルゲイン（売却益）という2つの収益モデルです。
両方とも「将来リターンを得る」仕組みですが、性質が異なるので順番に見ていきましょう。
インカムゲイン：持っているだけで定期的に受け取る収入
投資には、資産を保有するだけで得られる定期的な収入が存在します。
これがインカムゲインです。
一番身近な例としては、銀行預金があります。銀行預金は預けているだけで微々たるものとはいえ「利息」が入るようになっています。仕組みとしては、銀行に預けているみんなのお金を、企業や個人に「又貸し」し、その利息収益から、預けた金額に応じて「配当」を行っています。これが私達が銀行から得られる利息と言われているものになります。
同じように、株式や投資信託は、持っているだけで企業から「配当金」をもらえる場合もあります。
また、不動産を持っており、その物件を誰かに貸せば「家賃収入」が入ります。
こうした定期収入のありがたいところは「持ち続けるだけで得られる」という点にあります。
とはいえ、配当金が出るかどうかは企業の業績に左右されますし、家賃収入も入居者がいなければゼロになってしまうかもしれません。
インカムゲインとはいえ、まったくリスクがないわけではないです。
キャピタルゲイン：資産を売ることで得られる一度きりの収入
「資産を保有するだけで、なんとなくお金が入ってくる」という不思議な感覚を味わえるのがインカムゲインですが、投資にはもうひとつ、より劇的な稼ぎ方があります。
いわゆるキャピタルゲインと呼ばれるもので、「売る」ことで得られる一度きりの利益を指します。
たとえば、株式を1株1,000円で買って、あとで1,500円になったところで売れば、差額の500円が「売却益」となります。
不動産でも、安く買った物件をリフォームし、値上がりしたタイミングで売ることで、売却益を得ることができます。最近ですと、仮想通貨や金（ゴールド）、あるいは美術品や骨董品などでも、買値より高い値段で売ることでキャピタルゲインを得るケースが増えています。
キャピタルゲインの魅力は「予想以上の高値がついたときに売れば、短期間で大きなリターンを狙える」ところにあります。株や土地の値動きがときに劇的であるだけに、タイミングさえ合えば“一発逆転”も期待できるのです。
その一方で覚えておきたいのは、「ニーズがあって初めて売れる」という事実です。いくら所有している資産の価値が上がったと思っていても、市場の需要がなくなってしまえば買い手がつかず、結果的に値段は下がり、利益どころか損失を抱えてしまうこともあります。
また、仮にいま「含み益」がたくさんあったとしても、それはあくまでも「売却前の数字」にすぎません。実際に売って現金化しない限り、利益は確定したとはいえないのです。ときには、「もっと上がるはず」と思い続けてタイミングを逃し、結局含み益が消えてしまうケースも珍しくありません。
つまり、キャピタルゲインとは「買い手の存在」と「売るタイミング」の双方に支えられた「一度きりの利益」なのです。うまくハマれば大きく儲けられる反面、需要の変化や相場の急転に翻弄されるリスクも伴います。こうした性質をしっかり踏まえたうえで、資産の売買戦略を練ることがキャピタルゲインを活かすうえで欠かせないポイントといえるでしょう。
まとめると、投資の収益には、持っているだけで得られるインカムゲインと、資産を売って得るキャピタルゲインの2種類があるわけです。
どちらが良い悪いではなく、それぞれ「長期的な安定収入が欲しいならインカムゲイン中心」「値上がり益を狙って短期間で収益を上げたいならキャピタルゲイン中心」など、自分のスタイルやリスク許容度に合わせて使い分けることが重要です。
両方をミックスする人も多く、結局のところは「状況や目標によってバランスを決める」のが投資の面白さでもあります。
初心者は何から始めるべき？！代表的な投資商品6種類
投資の収益モデルとしてインカムゲイン（定期収入）とキャピタルゲイン（売却益）を理解しても、ひとつの投資商品だけを深く知っていては、なかなかうまく資産を増やすことはできません。
手段を増やしておけば、状況や目的に合わせて選び方や組み合わせを変えられるからです。
投資には多彩なジャンルが存在し、それぞれで得やすいリターンの種類も異なります。
ここでは、一般的に認知度が高く、始めやすいとされる6つのジャンルを紹介します。
あくまで概要なので、後編の記事で詳しく触れることを前提に、まずは「どんなインカムゲインやキャピタルゲインがありそうか」「どんなメリット・デメリットがあるか」をざっくりと掴んでみてください。
これらを知っておくと、自分のリスク許容度やライフプランに合わせて適切な選択肢を増やせるはずです。
1.投資信託（ファンド）
投資家から集めた資金を専門家が運用するため、少額から複数の株式や債券に分散投資できるのが特徴です。
保有ファンドが株式に投じていれば配当金によるインカムゲインが多少期待できますし、基準価額が上がった時点で売却すればキャピタルゲインも狙えます。
メリットは、プロが運用してくれるので初心者でも分散投資がしやすいことや、積立投信などでコツコツ資産形成をしやすいことです。
逆にデメリットとしては、運用コスト（信託報酬）を長期にわたって支払うため、利回りが大きく下がる可能性がある点や、ファンドの運用方針を誤ると期待したほどリターンが得られないリスクがあります。
2.個別株投資
特定の企業の株を購入し、その企業の業績によって配当金（インカムゲイン）を受け取ったり、株価が上がった時点で売却してキャピタルゲインを得たりする方法です。主に日本株と米国株があり、メディアやニュースで伝えられるような有名な企業に直接投資ができる手法です。
メリットは、企業の成長がダイレクトに自分のリターンになることと、日本株であれば「株主優待（インカムゲイン）」など独自の魅力があることです。あなたが目利きとして良い企業を見つけることができれば、大きく儲ける可能性もあります。
逆にデメリットは、銘柄分析を怠ると痛い目を見ることや、企業の倒産や不祥事で大きく損失を抱えるリスクがあること。集中投資でリスクが偏る点にも注意が必要です。
3.FX投資（為替投資）
ドルやユーロ、円など異なる通貨を売買し、為替レートの差から利益を得るやり方です。
たとえば高金利通貨を保有し続ければスワップポイントというインカムゲインが狙え、レートが大きく動いたときに売買をすればキャピタルゲインも得られます。
メリットは、24時間取引ができ、レバレッジを活用すると小さな資金でも大きな取引ができることです。
逆にデメリットとしては、値動きが激しく、レバレッジをかけすぎると一気に損をする可能性が高い点です。
政治や経済のニュースにも敏感になる必要があり、初心者にはやや難易度が高めと言えます。
4.仮想通貨投資
ビットコインやイーサリアムなどのデジタル資産を売買し、価格差でキャピタルゲインを狙うほか、ステーキングなどでインカムゲインを得る仕組みも一部存在します。
メリットは、短期間でも値動きが激しいため、上手くいけば大きな利益を期待できる点です。技術革新との結びつきも強く、将来性を信じて投資する人も多いです。
逆にデメリットは、暴落リスクやハッキングリスクが高く、規制や通貨の本質的価値が不透明という面があります。
初心者には非常にハードルが高い領域かもしれません。
5.不動産投資
マンションやアパートなどを購入して、家賃収入というインカムゲインを継続的に得たり、物件価格が上がったときに売ってキャピタルゲインを得る方法です。また「住みながら投資」という手法もあり、住まいの購入と投資を同時に行うこともできます。需要が多く値上がりが期待できる地域であれば、大幅な資産アップも狙える投資手法です。
メリットは、うまくいけば家賃収入が長期的に安定して入り、物件価値が上昇すれば大きな利益を狙えるところです。
逆にデメリットは、空室リスクや修繕コストが思ったよりかかる可能性がある点や、売りたいときにすぐ売れるわけではない流動性の低さなどが挙げられます。また、初期費用が大きくなりがちです。
6.現物投資
金（ゴールド）などの貴金属、時計などの高級ブランド品、さらにアート作品や骨董品などを保有し、価値が上がったときに売却してキャピタルゲインを得るという形です。物によっては極めて希少価値が高く大きく値上がりすることもあるため、ブランド品などは身につけることだけで精神的な満足感を得られ、魅力を感じる人も多いです。
投資的なメリットとしては、実物資産を持つことでインフレ時の資産保全になる点です。
逆にデメリットは、保管コストや真贋問題、需要の変動などがあり、流動性が低いことです。買い手がいなければ思ったように売却できず、資金化が難しい場合もあります。
このように、投資には多様なジャンルがあり、それぞれ「インカムゲインを狙いやすい」「キャピタルゲインがメインになる」「場合によっては両方を期待できる」といった特徴がはっきり違います。
1つだけ詳しくなるより、いくつかの手段を大まかにでも知っておけば、リスク分散にも役立ちますし、自分のライフスタイルや目標に合った組み合わせが見つけやすくなるでしょう。
後の章で、これらの投資商品についてさらに深掘りしていますので、ここで紹介した6つの選択肢を、「自分にはどれが合っているのか」という視点で考えてみてください。
なお、6ジャンルそれぞれが「どんな人におすすめなのか」については、後編の記事にて解説しています。
「自分に合った投資商品をサクッと知りたい」という方は、下記のV-CAP投資診断をやってみてください。
V-CAP投資タイプ診断はこちら
初心者が知っておくべき基礎知識と用語
初心者の方が投資を始めようとするとき、最初に壁になるのが「知らない言葉が多すぎる」という現実です。
専門用語が分からないまま何となく投資を始めると、商品の仕組みやリスクを正しく把握できず、思わぬ失敗や混乱を招きかねません。
そこでこの章では、投資に取り組むうえで覚えておくと非常に役立つ「基礎知識と用語」をまとめました。
どれも初心者がつまずきやすい点をカバーしており、押さえておけば投資の世界をよりスムーズに理解できるはずです。
まずは一度ざっと目を通してみて、気になるキーワードを深掘りする形で学習を進めてみてください。
この章を読み終えるころには、投資の土台となる考え方や、よく出てくる言葉の意味がしっかりイメージできるようになるでしょう。
積立投資（ドルコスト平均法）
投資を始めたばかりの方には、積立投資がとてもおすすめです。
積立投資とは、定期的に一定額を投資し続ける方法のことです。
このとき、ドルコスト平均法という考え方を活用します。
ドルコスト平均法は、相場が高いときには少なめの口数を買い、相場が低いときには多めの口数を買うという形で、買い付け価格を平均化していく方法です。
具体的には、「毎月1万円を投資信託に積み立てる」などのイメージです。
これにより、値動きの激しい市場であっても、一度に大きな資金を投入するよりリスクを抑えやすくなります。
また、相場が下がっているときも積立額は同じなので、むしろ多くの口数を買えるというメリットがあります。
投資初心者は、値下がりすると不安になりがちですが、ドルコスト平均法で淡々と買い増していけば、「価格が安いときに多く買えている」というプラスの捉え方ができるようになります。
その結果、長期的にみると購入単価が平均化され、短期の相場変動に一喜一憂しなくても済むという心理的メリットもあります。
ただし、ドルコスト平均法が万能というわけではありません。
極端に長期間にわたり相場が右肩下がりになると、含み損を抱える時期が続くかもしれません。
それでも、大金を一度に投じてしまうよりはリスクが分散し、初心者には現実的な方法といえます。
特に給与収入から毎月決まった額を積み立てるスタイルは家計管理とも相性が良いです。
信託報酬
投資信託を購入すると、必ずかかってくる運用コストとして「信託報酬」があります。
これは、ファンドを運用している会社や、販売会社に対する報酬です。
投資信託を保有している間、ずっと差し引かれる形になるので、長期保有すればするほど信託報酬の総額は大きくなります。
たとえば、信託報酬が年1％のファンドを100万円分保有していると、年間で1万円ほどが運用コストとしてかかるイメージです。
そのため、同じジャンルの投資信託でも、信託報酬が0.1％なのか1％なのかで、最終的なリターンには大きな差がつきます。
初心者が意外と見落としがちなのが、このコストの存在です。
表面的なパフォーマンスに目がいきがちですが、実質利回りを左右するのはコストも含めたトータルでの計算ということを覚えておきましょう。
一部のインデックスファンドなどでは、信託報酬が0.1％を切るような超低コストの商品も登場しており、初心者にはこうした安いファンドを選ぶことが長期的には有利なケースが多いです。
NISA（ニーサ）
NISAとは、日本の少額投資非課税制度のことです。
通常、株式や投資信託の売却益や配当金には約20％の税金がかかりますが、NISA口座で買った商品に対する利益は一定枠内で非課税になります。
具体的には、年間の投資枠（例として120万円など）を使って株や投資信託を購入し、その投資に対する利益や配当金が非課税になるという仕組みです。
初心者こそ、この税制優遇を活用すべきとよく言われます。
同じ投資手法をとっても、NISAを使うのと使わないのでは最終的に受け取れる利益が大きく変わる可能性があるからです。
ただし、NISA口座は上限枠が決まっているうえ、途中で口座を変更すると手続きが面倒になることもあります。
それでも「利益が出たら非課税」というメリットは大きいので、まずはNISA口座を活用して始めるのが王道ともいえます。
iDeCo（イデコ）
iDeCo（イデコ）は、個人型確定拠出年金のことで、毎月一定額を拠出し、運用益が非課税になるうえに、拠出金が所得控除の対象になります。そのため、積み立てながら節税できるというメリットがあり、老後資金を確保する手段として注目されています。
ただし、60歳までは原則として引き出しができないので、短期的に資金が必要になる人には不向きです。
また、加入年齢や職業によって拠出できる上限額が違うので、最初に制度を調べたうえで無理のない金額を設定することが大切です。
老後のための資産形成にはかなり有力な制度なので、特に会社員の方はiDeCoを検討してみる価値が十分にあります。
ボラティリティ
ボラティリティとは、価格変動の大きさのことです。
値動きが激しい商品は「ボラティリティが高い」、安定している商品は「ボラティリティが低い」と言われます。
初心者が投資先を選ぶとき、ボラティリティが高いと短期間で大きな利益を狙える反面、急激な損失を被る可能性も高くなります。
FXや仮想通貨はボラティリティが高いことで有名です。
株式でも、新興市場の銘柄などは値動きが激しく、ボラティリティが高いと言えます。
自分がどれほどの値動きに耐えられるかを考慮して投資先を選ぶことが、リスク管理のうえで非常に重要です。
含み益（含み損）
「含み益」とは、まだ売却していない状態の資産が値上がりしていて、現在の評価額で見れば利益が出ている状態を指します。
反対に「含み損」は、評価額で見るとマイナスが発生している状態です。
実際に売却して初めて利益（または損失）が確定するため、含み益や含み損があっても、それは「売却前の数字」にすぎません。
初心者が陥りがちなのは、含み益を見て「もう儲かった！」と油断するパターンや、含み損を抱えて「いつか戻るはず」と塩漬けしてしまうパターンです。
売却のタイミングを計るうえで、含み益や含み損があくまでも“未確定”の状態だと理解することは大切です。
利確（利益確定）
利確とは、含み益が出ている状態から実際に資産を売却し、利益を手元に残すことをいいます。
まだ売っていない段階の「含み益」は、あくまでも評価額であって、現金になってないただの数字です。
例えばビットコインなどの暗号資産で「億り人になった！」とアピールする人のなかにも、実は売っておらず、ただ含み益が膨らんだだけという人が少なくありません。実際に利確して税金などを差し引いたうえで初めて、正真正銘の利益になります。
投資という行為は、別の言い方をすれば「誰かにお金を誰かに貸している」状態とも言えます。
仮に値上がりしていても、貸しているお金を返してもらっていない（売却していない）状態では、本当の意味で自分の手元に資金が戻ってきたとはいえません。
とくに長期投資をしていると、良くも悪くも「含み益を抱えたまま何年も保有する」ケースが多く、いつ利確するかを曖昧にしてしまうと、タイミングを逃して含み益が消える可能性もあります。
初心者のうちは「いつ利確するか」を先に決めておき、目標の利益を超えたら一部を売って手元に資金を戻すなど、ルール化しておくと慌てずに対処できます。
損切り
損切りとは、上記の「含み損」が発生している状況で「これ以上の被害拡大を防ぐため」に売却して損失を確定させる行為です。
初心者は、下がったら上がるかもしれないと期待して持ち続け、結果として損失が大きくなりがちです。
一方で、損切りを早まってしまうと、後に値が回復する可能性を逃すかもしれません。
「どの程度下がったら損切りするか」をルール化しておくと、感情に振り回されず冷静に行動できることが多いです。特にボラティリティの高い商品を扱う場合、損切りのルールを決めずに突っ走ると、取り返しのつかない損失を抱えるリスクが高まります。
また損切りは税制的に良い面もあります。投資で利益が出たときには基本的に課税対象となりますが、同じ課税区分内で損失を確定しておけば、その損失額と利益額を合算して「実際の課税所得」を低く抑えることができるわけです。結果として、その年に払う税金を少なくできる可能性があります。（これを損益通算と言います。）
例えば株式で利益が10万円、別の銘柄で損失が5万円ある場合、両方を確定しておけば利益を実質5万円に圧縮して計算できます。
利益10万円にかかる税率をまるごと支払うより、5万円に対する税率で済むため、余計な税負担を軽減できるわけです。さらに、対象となる年度に損益通算しきれなかった損失があれば、翌年以降に繰り越して控除を受ける「繰越控除」という制度もあり、これも大きな節税効果となります。
（※損益通算が適用できるのは、同じ課税区分や同じ取引形態の中に限られる点に注意が必要です。）
いずれにせよ、「損切りすることで、いま抱えている損失をちゃんと『確定損』として税制上活用できる」という考えは、初心者が見落としがちなポイントで留意して欲しいポイントです。
分散投資
分散投資とは、一つの銘柄や商品に資金を集中させず、複数の異なる商品に投資する手法です。
たとえば、株だけでなく債券や投資信託にも少しずつ資金を振り分けたり、海外株と国内株の両方を持ったりというのも分散投資の一例です。
目的はリスクを平準化し、大幅な値下がりを防ぐことにあります。
特定のセクターや国に資金を固めすぎると、その業界や国で大きなトラブルが起きたときに資産全体が打撃を受ける可能性が大きいです。
分散投資は長期的に安定したリターンを得るうえで非常に重要な考え方と言えます。
レバレッジ
レバレッジとは、手持ち資金よりも大きな額の取引を可能にする仕組みや概念のことです。
FXや信用取引などでよく使われる言葉で、たとえば「レバレッジ5倍」なら手元資金の5倍の取引ができるという意味です。
利益が出れば5倍のリターンを得られる可能性がありますが、損失も5倍になるため、初心者が高レバレッジを使うと一気に資金を失うリスクが高いです。
レバレッジそのものは悪いものではありませんが、自分のリスク許容度をはっきり把握したうえで使う必要があります。
空売り（ショートセリング）
空売り（ショートセリング）とは、実際に持っていない株式を証券会社などから借りて売り、後日その株式を買い戻して返却する取引のことです。
株価が下がると利益が得られるため、相場が下落局面のときにもチャンスを狙える手法として知られています。
「高い値段で先に売り、安くなったときに買い戻す」イメージといえばわかりやすいかもしれません。
ただし、空売りには大きなリスクも伴います。
株価が上昇してしまった場合、買い戻しのコストが上昇し続けるため損失が理論上無制限に膨らむ可能性があるのです。
また、証券会社のルールによっては追証（追加の保証金）が求められることもあり、相場が予想と反対に動くと資金管理が難しくなります。
初心者が空売りに手を出す場合は、しっかりと損切りラインを決めたり、必要以上の金額を動かさないようにするなど、慎重にリスクをコントロールする必要があります。
信用取引
信用取引とは、証券会社からお金や株式を借りて取引し、手元資金以上の大きな売買を可能にする方法です。
そのため、レバレッジをかけて大きな利益を狙うことができる一方、予想が外れた場合の損失も大きく膨らむリスクを伴います。
また、空売り（ショートセリング）も、この信用取引を活用することで実行できるようになります。
実際に持っていない株式を借りて売り、後に買い戻すことで差額の利益を狙うわけですが、相場が上がる方向へ動いてしまうと、買い戻し価格が高くなるため損失が雪だるま式に増える可能性があります。
初心者が安易に信用取引を使うと、相場が逆に動いたときに「追証」と呼ばれる追加保証金を求められ、大きな損失を抱える危険性が高まります。
レバレッジをかけるということは、利益を増幅させるだけでなく、損失を増幅させる行為でもあるのです。
特に空売りは、株価が理論上いくらでも上昇し得ることから、損失が事実上無制限になるリスクも抱えている点を忘れてはいけません。
そのため、信用取引や空売りは、ある程度相場に慣れてから少額で試す、もしくは明確な損切りラインを設定するなど、しっかりとリスク管理ができる人向けだと言えます。
レバレッジの力を上手に使えれば短期間で大きなリターンを得る可能性はありますが、その分デメリットや危険も大きいため、初心者は十分な知識と慎重なスタンスを持って臨むべきです。
こうした基礎知識や用語を理解しておくだけで、投資の世界を俯瞰的に見渡す感覚が身につきます。
いざ取引を始めるときや、商品を選ぶ段階でも、「これってレバレッジかかってるのかな」「信託報酬はいくらくらいかな」「NISAを使えるんだっけ」といったチェックが自然にできるようになるはずです。
投資は複雑に見えますが、実際はこうしたキーワードを少しずつ押さえていけば、まったくの初心者でもリスクをコントロールしながら資産形成に踏み出せます。
絶対知っておくべき投資での税金
投資で利益が出たとしても、「税金」を考慮しないと実際の手取りが大きく変わってしまいます。
表面上は「◯万円儲かった」と思っていても、税金を差し引いたら想定よりずっと少ない額しか残らない、ということは珍しくありません。
投資の計画を立てるときには、どのくらい税金がかかる商品なのかを知っておくことが不可欠です。
代表的なのが「約20.315％の税率」がかかるケースで、これは国内の株式や投資信託など多くの金融商品に当てはまります。
特定口座（源泉徴収あり）を作れば、証券会社が売却益や配当に対して自動的に税金を計算し、引き落としてくれるため、自分で確定申告をしなくても済む場合が多いです。
「投資の税金は難しそう…」と尻込みしている初心者には、この特定口座を活用するだけでもかなりハードルが下がります。
ところが、同じ投資でもFXや仮想通貨、不動産など、20.315％以外の税率で課税されるジャンルもあります。たとえばFXは“申告分離課税”で20.315％の固定税率ではあるものの、株や投資信託とは損益通算できないなど独自のルールがあります。
仮想通貨（暗号資産）は多くの場合“雑所得”として総合課税扱いとなり、利益が大きくなると累進課税で税率がぐんと上がることがあるのです。不動産投資での家賃収入は“不動産所得”に区分されるため、他の所得と合わせて総合課税となり、さらに物件の保有期間や売却時期によって税率が変化するなど、複雑な要素が絡みます。
では、具体的にどのジャンルがどう課税されるのか、ざっくりまとめると以下のようなイメージになります。
・国内株式や投資信託
原則として約20.315％の譲渡益税。特定口座（源泉徴収あり）を使えば面倒な手続きが減る。特定口座（源泉徴収あり）であれば、確定申告は不要。
・FX
同じく20.315％の申告分離課税だが、株式などとは損益通算ができない。特定口座（源泉徴収あり）であれば、確定申告は不要。
・仮想通貨投資
雑所得として総合課税、累進課税で最大45％程度になる可能性も。所得が増えるほど税率が上がる。確定申告が必須。
・不動産投資
家賃収入は不動産所得として総合課税。物件売却益は譲渡所得となり、保有期間が5年以内か5年超かで税率が変わる確定申告が必須。
・現物投資（金や美術品など）
基本的には譲渡所得で扱われ、保有期間の長短で税率に差がある場合がある。ただし生活用品として扱われるかどうかでも変わることがある。確定申告が必須。
こうして見ると、同じ「投資」という括りでも、どれに投資するかで税率や申告方法がガラッと変わることがわかります。
初心者にとっては少しややこしいかもしれませんが、これを知らないと、せっかく利益が出たのに高額な税金を払うことになったり、逆に確定申告のタイミングでバタバタしたりする羽目になります。
あるいは「思っていたより利益が少なかった」とガッカリする原因にもなるでしょう。
特に大事なのは、「自分が投資するジャンルがどの税区分に属していて、損益通算できるかどうか」「どんな申告（特定口座、一般口座、総合課税など）が必要か」をあらかじめ頭に入れておくことです。
株式投資や投資信託なら特定口座（源泉徴収あり）を使うと手間が減りますし、仮想通貨を大きく利確（利益確定）する場合は高率の所得税がかかるかもしれない、という前提で資金をプールしておく必要があります。
つまり、「何に投資するか」を決める段階で、「どんな税金がかかるか」は必ずセットで考えておくべきです。実際の確定利益がどのくらいになるかは、思い描いているシミュレーションと、税負担を差し引いたあとの実際の手取りとで大きく違うことも珍しくありません。
自分の運用シミュレーションで20％〜30％分くらいは税として考慮しておくと、現実的な数字に近づきやすいでしょう。
こうした知識は、実は投資を始める時点で少し押さえるだけでも、かなり「納得して投資をする」心構えができます。
後になって「こんなに税金を取られるの！？」と慌てないためにも、ぜひ最初から頭に入れておいてください。そうすれば、あなたの投資ライフをより計画的かつ安心して進められるはずです。
初心者の方にオススメの投資方法
このオススメ方法は、僕がもし「7年前にタイムリープして投資をやりなおすならこうする！」という方法です。個人的な経験に基づいての投資方法なので、その点を加味して読んでください。
ここまでの記事を読んで、投資を始めたいと思ったら、まずは「自分のリスク許容度を知る」ことから始めてほしいです。
リスク許容度を知らずして投資を始めるのは、地図なしで冒険に出るようなものです。
かの大投資家ウォーレン・バフェットも「リスクを取る能力がなければ、リターンを得ることもできない」と言ってます。
リスク許容度は、投資の核心にある特性であり「大胆にリスクを取る投資家」もいれば「安全第一で安定を求める投資家」もいます。
自分がどの程度リスクを許容できるかがわからない状態だと、いきなり大きく損をしたとき、「ここからどう立て直せばいいのか」が見えなくなって、メンタルがボロボロになり、普段の仕事や生活にも影響を及ぼしかねません。
そうならないためにも、まずはV-CAP投資タイプ診断などを使って自分のリスク許容度と投資スタイルを客観視してみるのがおすすめです。
V-CAP投資タイプ診断はこちら
次に、初心者こそNISAは絶対に使うべきだと考えています。NISA（少額投資非課税制度）を活用すれば、投資の利益にかかる税金が非課税になり、せっかく出たリターンを余計な税金で削られずに済むからです。口座を作るときに少し手間がかかりますが、絶対やってください。
もうひとつ、もし「老後資金が不安」となっているのであれば、iDeCo（個人型確定拠出年金）もやっておくと、拠出時に所得控除が受けられて節税になり、老後の資産形成にもつながるのでおすすめです。
実際に最初に投資するべき投資商品としては、インデックス型の投資信託を僕は一択と言っていいほど推します。
個別株を選ぶのは情報収集や分析のハードルが高く、FXや仮想通貨はボラティリティが大きく初心者には危険度が高い。
それに比べてインデックス型投資信託は、市場全体（あるいは特定の指数）に広く分散して投資できるので、リスクが比較的分散されます。また過去の実績から言っても、多くのアクティブ型投資信託より、インデックス型のほうが、高い成果が出ています。
僕は20年とかで長期的に見れば、世界経済が必ず成長すると信じているほうなので、インデックス投信の積立は初心者にとって最も「安定感のある選択肢」だと考えています。
また投資信託を購入の際には、必ず「積み立て」で投資して欲しいところです。
現在、余裕資金がたくさんあるからといって、一気に大金を突っ込むのはおすすめしません。
特に最近は「市場がバブルかもしれない」と言われるような局面でもあるので、3年程度かけて徐々に投資額を増やすようにすると良いでしょう。
具体的には、手元資金の50％を投資に回すと決めているなら、その全額をすぐ入れるのではなく、3年くらいかけて毎月や毎日などでコツコツ買い増していく方法をとってください。
ドルコスト平均法的な考え方で、相場が上がりすぎている時期や下がっている時期に合わせて少しずつ買えるため、極端な価格変動に振り回されにくくなります。
では、ここからは初心者がやってはいけない投資方法をお伝えします。
また、よくメディアやネットで目にする「デイトレーダー的な短期投資」は、最初はオススメしません。もし手を出すとしても、大きな金額を動かさないほうがいいです。資産全体の1％以下か、せいぜい10万円などの少額で「遊ぶ」程度に留めてください。
どんなに投資の才能があったとしても、最初は知識が無い初心者です。
小学生で野球が上手い子が居ても、その状態でプロ野球で通用するわけではないですよね。それと同じことで今後伸びる才能があったとしても、練習をしないと良い結果が出せるわけはないのです。
もし投資の才能があったとしても、失敗してメンタルがやられてしまっては、投資の世界から離脱することになります。そうならないためにも「ポケットマネーの範囲」で止めておくのが良いです。
上記に関連して、同じく初心者が気をつけるべきが「レバレッジ」のかけすぎです。
レバレッジは手持ち資金よりも大きな取引を可能にしますが、相場の動きが逆に行ったときのダメージも何倍にも膨らむことを意味します。
FXや仮想通貨の分野で手軽にレバレッジをかけられますが、わずかな価格変動で一気に資金を失う可能性があるのです。投資に慣れてからもレバレッジは慎重に扱うのがベターで、特に初心者のうちは「レバレッジはかけない」のを原則にするのが無難です。
まとめると、初心者向けの投資方法としては、まず自分のリスク許容度を把握すること、NISAやiDeCoを使って非課税や節税のメリットを活かすこと、そしてインデックス型の投資信託を中心に積み立て投資をするのがオーソドックスかつ失敗しにくい選択肢だと思います。
短期トレードやレバレッジはあくまでほんの一部の資金にとどめて、リスクを可視化できる範囲で「遊び」程度に触れる。そうすれば大損してもメンタルが崩壊するような事態になりにくいです。
投資は決してギャンブルではなく、将来に向けて資産を増やす“運用”という考え方で続けるのが大切なので、最初から極端なリスクをとらないように気をつけてスタートしてください。
まとめ
投資にまず必要なのは、「投資の必要性」「代表的な商品」「最低限の専門知識」を知ることです。
先ずは基礎の基礎としての投資知識をお伝えさせていただきました。
今後投資をはじめるにあたっても、不明点が出てきた際には再度読んでいただけると嬉しいです。
では次の中編では、ざっくり言うと「投資の歴史」を知っていただきます。
投資の歴史がわかると、投資に対しての解像度が一気に上がり、この前編でお伝えした基礎知識もほぼ定着するような内容になってます。
また投資の歴史を通じて、投資詐欺についても学べる内容になってますので、特に初心者は必読して欲しいです。
個人的にも一番チカラを入れて書いたところなので是非読んでください！
