認知拡大とは？効果的な16の施策と成功事例から学ぶ戦略的アプローチ

自社商品やサービスの販売には、認知拡大が重要です。
認知拡大により顧客に自社商品・サービスの存在を認知してもらえれば、顧客の興味・関心を惹きつけ購入まで結び付けやすくなります。

しかし、いざ認知拡大に取り組みたいと思っても、どのような施策を選ぶべきか悩む方も多いのではないでしょうか？

そこで今回は認知拡大に有効な施策16選や、ポイント、事例までを一挙に紹介します。

当記事の内容は、認知拡大で多くの成果を上げてきた診断コンテンツ作成ツール、「ヨミトル」を提供するピクルスが監修しています。

認知拡大に取り組みたいマーケティング担当者はぜひ参考にしてみてください。

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Webプロモーション、認知拡大には診断コンテンツを！業界別の事例集

認知拡大の意味とは？

認知拡大とは、自社の商品やサービスについて、より多くの人に知ってもらい、理解してもらうための取り組みです。
しかし、単に名前を知ってもらうだけでは不十分です。たとえば化粧品の場合、「〇〇という商品名を知っている」だけでなく、「肌への優しさにこだわった商品で、乾燥肌の方に人気」といった具体的な特徴まで理解してもらうことが重要です。

なぜなら、商品の特徴やメリットを理解してもらうことには、以下のメリットがあるためです。

• 競合商品との違いが明確になる

• 購入を検討する際の判断材料が増える

• 実際の購入につながりやすくなる

つまり認知拡大の本当の目的は「知ってもらう」だけでなく「選んでもらえる商品・サービスになること」です。このゴールを意識して、戦略を立てていくことが成功のカギとなります。

認知度と知名度の違い

認知度と似た言葉に知名度がありますが、両者の意味合いは異なります。

• 認知度：特徴やメリットなど詳細まで知られている

• 知名度：名前が知られている

知名度は名前が知られている度合いを表す言葉で、商品の機能など詳細までは知られていません。
一方で認知度は、商品の名前はもちろん、商品を販売する企業や商品の特徴・メリットまで深く理解している度合いを表します。

認知拡大の重要性

認知拡大が重要である理由は、主に以下が挙げられます。

• 商品・サービスの購入につながる

• ブランディング効果

最も大きな理由は「商品・サービスの購入につながる」ことです。
どんなに商品名が知られていても、顧客が購入しない限り企業の売上は拡大できません。
認知拡大を行うことで、顧客に商品の特性・メリットを理解してもらい、購買行動を促進できます。

また、認知拡大にはブランディング効果も期待できます。
認知拡大により認知度が向上すれば、商品を多くの人に知ってもらえている状態を実現でき、顧客は自社商品に共通したイメージを持ちやすくなります。

共通イメージが形成されれば、「この商品といえば〇〇」とブランドイメージを浸透させられ、競合との差別化にもつながるでしょう。

認知拡大のプロモーション施策・方法10選

認知拡大のプロモーション施策・方法を以下16選紹介します。

「たくさんの施策があるみたいだけど、自社ではどれをやればいいんだろう？」
と気になった方は、「認知拡大タイプ診断」をやってみてください。

カンタンな質問に答えるだけで、自社に最適な施策がわかります。

>>認知拡大タイプ診断を受けてみる

診断コンテンツ

2025年現在、トレンドになっている施策が診断コンテンツです。

診断コンテンツとは、特定のテーマに沿った質問にユーザーが回答し、課題や疑問点を提示できるコンテンツを指します。

特に「16Personalities」などの「16タイプ性格診断」がZ世代を中心に大流行しており、マーケティング施策のみならず、企業の採用活動等にも取り入れられるようになっています。

参考資料：性格診断のビジネス活用事例 BtoC企業成功事例”７選”

診断コンテンツは質問に回答し診断結果を得られる体験を提供でき、ユーザーの記憶に残りやすいのがメリットです。

ユーザーの記憶に残ることでSNS等でも拡散されやすく、話題性の高いコンテンツとして認知拡大に大きく貢献できます。

実際に、下記のようなさまざまな業界で診断コンテンツによるプロモーション成果が出ています。

・Web業界
診断キャンペーンで利用回数1万回以上！株式会社メルカリ『あなたの心の隠れキャラがバレる診断』事例インタビュー

・転職・求人業界
公開1週間で診断参加数9万回！ディップ株式会社『バイトル × ぼっち・ざ・ろっく！おすすめバイト診断』事例ページ

・教育業界
広告ナシ、公開1ヶ月半で利用回数が1万2000回！関西大学『キャリアに活かす起業家診断』事例インタビュー

・教育業界：
教室の公式Xフォロワー数4000人増加！株式会社 ロジカ・エデュケーション『子どもの強み発見診断』事例ページ

下記の記事では、認知拡大における診断コンテンツの活用事例を業界別にまとめているので、気になる方は読んでみてくださいね。
>>Webプロモーション、認知拡大には診断コンテンツを！業界別の事例集

SNSキャンペーン

SNSキャンペーンも認知拡大に有効な施策です。

SNSキャンペーンとは、XやInstagramなどのSNSに自社商材にまつわるキャンペーンを掲載する施策のことです。
企業が一定のアクションを行うユーザーに対して、プレゼントや得点を付与する形で行われます。

例えば、以下のアクションをキャンペーンの応募条件とするケースがあります。

• キャンペーン投稿に「いいね」や「リポスト」を押す

• ハッシュタグを付けて写真をSNSに投稿する

ユーザーがキャンペーンに応募するまでの過程を通して、認知拡大を狙う施策です。

上記は、SNSキャンペーンツール「キャンつく」を利用して実施された三幸製菓株式会社様のキャンペーン事例です。
フォロー＆リポストを条件に抽選で商品が当たるキャンペーンにより、1.6万リポスト拡散され、ブランドのファン育成も図っています。

事例を詳しく見る
>>三幸製菓様インタビュー：定期的なSNSキャンペーンの実施で27万フォロワー達成！キャンつくを活用した運営のポイントを紹介

こういったプレゼントキャンペーンはユーザーにメリットがあるので、参加・拡散されやすい点がメリットです。
SNSキャンペーンの事例を他にも見てみたい方は、下記の記事をご覧ください。
【2024年最新】SNSキャンペーン成功事例18選！手法や実施する4つのコツを解説

マスメディア​​

認知拡大に有効な施策として「マスメディア」が挙げられます。

マスメディアに広告を掲載し認知拡大を行う施策で、具体的なメディアと費用相場は次の通りです。

近年情報収集の手段はインターネットが主流であるため、新聞やテレビを利用するユーザーは徐々に減りつつあります。
しかし、これらマスメディアはいまだに大きな影響力を持っており、知名度の向上には有効です。

そのため、マスメディアを活用する場合は、インターネットを利用した施策と並行して行うことで顧客の購買行動をより促進できます。

プレスリリース

プレスリリースも認知拡大に有効な施策です。

プレスリリースとは、メディア向けに新商品・サービスの発表など情報をまとめた資料や文書のことです。
メディアがニーズのある情報だと判断した場合、プレスリリースを記事として取り上げてもらえ、メディアの読者に自社商品・サービスを認知してもらえます。

プレスリリースの費用相場は、1配信あたり1～5万円程度です。

ピクルスでも自社サービスの認知拡大のため、下記のようなプレスリリースを公表しています。

【先行導入５社決定！】診断クラウド「ヨミトル」。診断コンテンツをクラウドで簡単に作成、自社サイトに設置、データ管理までできる新サービス。

プレスリリースだけで商品を詳しく理解してもらうのは難しいため、下記のようにウェビナーへの導線を設けている点がポイントです。

オウンドメディア

認知拡大に有効な施策として、オウンドメディアも挙げられます。

オウンドメディアとは企業が自社で所有するWebメディアのことで、オウンドメディア上で自社商品やサービスに関連したコンテンツを定期的に配信するのが一般的です。

オウンドメディアでユーザーに価値あるコンテンツを提供できれば、ユーザーの興味・関心をひきつけ認知拡大へとつなげられます。
オウンドメディアはコンテンツを作成・投稿する手間がかかるものの、広告費が不要なため低コストで認知拡大を進められるのがメリットです。

重要なのは「価値あるコンテンツ」を提供するという点。当メディア「診断活用マーケティングトレンド」もオウンドメディアですが、運営方針として「自社の実例を掲載する」ことを重視しています。
マーケティング施策の解説をする際、抽象的な説明だけでなく実際の経験をまじえた解説にした方が分かりやすいからです。

このように、読者目線での有益性を意識したコンテンツ作りが認知拡大の第一歩です。

純広告

純広告も認知拡大に有効な施策です。

純広告とは、メディア内の広告枠に出稿するタイプの広告です。
代表的な純広告に、Yahoo! JAPANのトップページ右上の広告枠があります。このYahoo!ディスプレイ運用型の目安費用は「数十円～数百円 / クリック」です。

メディアから広告枠を買うことで広告出稿できるため、必ず広告が配信されるのがメリットです。
掲載するメディアにもよりますが、純広告を掲載することで多くのユーザーに自社商品やサービスを認知してもらえ、認知拡大に有効です。

ただし、費用は他の広告に比べて高い傾向があり、費用対効果の観点も踏まえて検討したほうがよいでしょう。

ディスプレイ広告・リスティング広告

ディスプレイ広告やリスティング広告も認知拡大に有効な施策です。

ディスプレイ広告はWebサイトやアプリの広告枠に表示されるバナー広告や動画広告を指します。
ユーザーがWebサイトやアプリを利用している時に表示され、リーチできるユーザー数が多いためよく利用される広告です。費用相場は、月額で20～60万円となっています。

また、ユーザーの興味・関心などに応じたターゲティングができ、効率的に自社ターゲットに認知拡大できる点もメリットです。

リスティング広告は、検索結果の上部に表示される広告で、ユーザーが検索するキーワードを指定して表示させられます。

上記はピクルスで出稿しているリスティング広告です。 「診断コンテンツ」のキーワードを検索したユーザーに対して、自社サービスの認知拡大を行い、お問い合わせへとつなげています。

リスティング広告はユーザーが興味のあるキーワードに対して広告を表示させられるため、購入につながりやすい点がメリットです。

SNS広告

SNS広告も認知拡大施策として有効です。

SNS広告はFacebookやTwitterなどのSNSに掲載できる広告です。SNS広告の費用相場は、月あたり30～60万円程度となっています。
SNSユーザーは年々利用者数が増えており、多くのユーザーにアプローチできるため、SNS広告は認知拡大に効果を発揮できます。

SNSごとにユーザー層が異なり、自社ターゲットに近いユーザーが利用するSNSで広告を配信すれば、費用対効果よく認知拡大できるでしょう。

例えばピクルスでは、以下のSNS広告を出稿し、自社サービスの認知拡大を狙っています。

左はTwitter、右はFacebookでの広告ですが、TwitterとFacebookはBtoBのユーザーがよく情報収集に使うSNSです。
ピクルスのサービスはBtoBなので、ターゲットを考慮してこの2つを選んでいます。
BtoCの場合は、Twitterの他にInstagram、LINE、若い世代にはTiktokなども有効です。

下記の記事ではSNSのチャネルごとの特徴や集客のコツをまとめているので、参考にしてみてくださいね。
>>SNS集客の成功法則｜事例とノウハウで学ぶ8つの必勝手法

動画広告

認知拡大施策として、動画広告も人気があります。

動画広告は文字通り動画を用いた広告のことで、Youtube広告が代表的な例です。
近年YoutubeやTiktokなど動画共有プラットフォームが人気なこともあり、多くのユーザーにアプローチできる手段として注目を集めています。

YouTube広告は、種類によって費用相場が異なります。

動画広告のメリットは、テキストや静止画よりもユーザーがイメージしやすい形で情報を伝えられる点です。ユーザーの興味関心を惹きつけやすく、効果的に認知拡大を狙えるでしょう。

セミナー

セミナーも認知拡大に有効な施策です。

また近年では自社セミナーをインターネット上で開催する「ウェビナー」もよく行われています。
インターネット上で行うため、ユーザーが場所に縛られずに参加でき、オフラインよりも多くのユーザーにアプローチできるのがメリットです。

ピクルスでも下記のように、ウェビナーを定期的に開催し、自社サービスの認知拡大を行っています。

>>ピクルスのセミナー情報

▼自社に最適な施策がわかる！
認知拡大タイプ診断をやってみる

エレベーター広告

エレベーター広告とは、オフィスビルや商業施設のエレベーター内のデジタルサイネージに設置する広告です。エレベーター広告の一般的な費用感としては、150～300万円（1週間あたりの掲載）程度です。

エレベーターは、電子機器の誤作動が防げるよう、電磁遮蔽になっているため、スマートフォンを使用できません。そのため、広告への注目が集まりやすいです。

CARTA HOLDINGSの調査によると、2022年のデジタルサイネージ広告市場規模は690億円（前年比119％アップ）で、2026年には1,338億円（194％アップ）が見込まれています。よって、エレベーター広告への出稿も増加していくと考えられます。

交通系広告

電車・バス・駅構内などの交通系広告は、日常的な接触による認知拡大が期待できます。

交通系広告の主な種類と費用感は次の通りです。

参考元：アイミツ

特に、通勤・通学路線では同一ユーザーへの反復露出が可能で、路線選定により地域ターゲティングも可能です。ただし、掲載審査が厳格なため、余裕をもったスケジュール管理が必要です。

タイアップ広告

タイアップ広告とは、Webメディアと協働する形で制作する記事型広告で、自然な文脈での商品・サービス紹介が可能です。

一般的な費用は媒体により異なりますが、1ヵ月で100～200万円（想定PV数×20円）程度です。また、取材や制作に1～2カ月はかかるため、事前の確認が必須です。

記事はアーカイブとして残るため、長期的な認知拡大効果に期待できるでしょう。

アフィリエイト広告

アフィリエイト広告は、会員登録や資料請求、商品購入などの成果があった際に費用が発生する成果報酬型の広告手法です。アフィリエイターがサイトや記事コンテンツを制作してくれるため、企業側の運用負担を抑えられます。

特徴的なのは「成果が出なければ費用が発生しない」という点です。予算管理がしやすく、費用対効果も測定しやすいため、多くの企業が活用しています。

費用の目安としては次の通りです。

ただし、信頼性の高いメディアに掲載されるとは限らず、アフィリエイターが作成する広告の品質にばらつきがある点には注意が必要です。そのため、企業や商品のブランドイメージを重視する場合は、他の広告手法との併用を検討しましょう。

屋外広告

屋外広告は、ビル看板や壁面看板広告など、屋外に設置する広告で、人通りの多い場所での視認性の高さが特徴です。

屋外広告の費用感は次の通りです。

屋外広告の効果を最大化するポイントは次の通りです。

• 通行量調査にもとづいて設置場所を選定する

• 視認性の高い大きさとデザインを意識する

• 天候や時間帯による視認性の変化を考慮する

• 周辺の競合広告との差別化を測る

ポスティング

ポスティングは、チラシやパンフレットを直接配布する広告手法です。ターゲット層が居住するエリアに絞って配布できるため、地域密着型のビジネスでは特に効果を発揮します。

一般的な費用感としては、チラシ1枚あたり5～15円、パンフレットは15～25円程度が目安です。この費用には印刷費と配布料金が含まれており、配布箇所を絞る条件付き配布を選択すると費用が高くなります。

ポスティングの効果を高めるポイントは次の通りです。

• ターゲット層が多く住む地域を選定する

• 世帯年収や家族構成を考慮してエリアを選定する

• 効果的な配布時期を設定する（平日/休日、給料日後など）

• チラシデザインの訴求力を向上させる

近年では、デジタル広告との組み合わせにより、オンライン・オフラインの相乗効果を狙う企業も増えています。

認知拡大で認知向上させる戦略的ポイント

認知拡大で認知向上させる戦略的ポイントとして、以下の4つが挙げられます。

施策に取り組む際は、上記ポイントを意識しましょう。

認知拡大の目的の明確化

まず、認知拡大の目的を明確化させましょう。

これらを明確化させることで、自社商品・サービスのターゲットを絞り込みやすくなります。
アプローチすべきターゲットが分かれば、ターゲットに適した施策を設定しやすく、効率的に認知拡大を行えるでしょう。

例えば、認知拡大の目的が商品・サービスの名前を多くの人に知ってもらうことであれば、自社商品・サービスをよく知らない潜在層をターゲットに設定するのがよいでしょう。
その上で、マスメディアやディスプレイ広告といったアプローチできる数の多い施策に取り組みます。

認知拡大の目的を明確にし、ターゲットに適した施策を行いましょう。

ターゲットにマッチしたアプローチを行う

認知拡大の目的やユーザーニーズを明確化できたら、ターゲットにマッチしたアプローチを行いましょう。

広告を出稿しても、自社ターゲットが存在しないメディアでは、認知拡大効果を期待できません。
例えば、ディスプレイ広告で掲載する自社サービスが掲載先メディアとマッチしていない場合、関係のないターゲットにばかり広告が表示され広告費が無駄になってしまいます。

認知拡大施策を選ぶ際、「ターゲットにマッチした施策か」という観点で絞り込みましょう。

競合との差別化を図る

競合との差別化を図ることも重要です。

差別化を図り、競合にはない商品やサービスを提供できれば、ユーザーの興味・関心を惹きつけやすく認知拡大を効率的に行えます。

競合他社との差別化を図るためには、以下の情報を収集・整理することがポイントです。

• 他社ではできない自社でできること

• 他社商品・サービスの強み

• 競合がどんな検索キーワードで認知度を上げているか

上記を参考に、他社との差別化ポイントを洗い出します。

潜在層へのアプローチを重点的に行う

潜在層へのアプローチを重点的に行いましょう。

潜在層とは、自社商品・サービスをよく知らないが、関連するジャンルやテーマに関心を抱いている層のことです。
基本的に潜在層は顕在層に比べ母数が多いため、アプローチすることで認知拡大を効率的に進められます。
また、定期的な情報発信により自社商品・サービスの内容を理解してもらえれば、リード獲得にもつなげられるでしょう。

潜在層へのアプローチを成功させるためには、自社商品・サービスにマッチしたメディアでのアプローチが大切です。
それぞれのメディアを利用するユーザーを事前に調べ、ターゲットにアプローチしやすい媒体を選定しましょう。

認知拡大のプロモーション事例8選

認知拡大のプロモーション事例として、以下の8つを紹介します。

• 株式会社ピクルス

• ボートレースまるがめ

• 日本コカ・コーラ

• ハーゲンダッツ

• 株式会社POLA

• Galaxy

• ユニクロ

• 無印良品

さまざまなジャンルの事例を紹介しているので、認知拡大施策に取り組む際の参考にしてください。

株式会社ピクルス

株式会社ピクルスでは「診断コンテンツ」を利用し、認知拡大を図っています。

診断コンテンツでは下記の「16タイプ　マーケター診断」をリリースし、公開1ヶ月で5,5000回以上利用、SNSシェア10,000回以上という大ヒットを記録。

こちらは診断作成ツール「ヨミトル」の認知拡大目的で制作された診断ですが、利用回数の多さだけでなく、

• Googleでも「マーケター診断」で指名検索されるようになり、自社サイトに設置しているだけで継続的な集客が可能に

• 診断きっかけでヨミトルへのお問い合わせが増え、商談でも「マーケター診断のような診断を作りたい！」という理由から受注

といった成果が上がっています。

基本的に診断はエンターテインメント性の高さからユーザーの記憶に残りやすく、大きな認知拡大効果を期待できます。

>>マーケター診断　事例ページを見る

ボートレースまるがめ

ボートレースまるがめは、香川県丸亀市が運営するボートレース場です。 SNSによる認知拡大を目的に、2020年3月からSNSキャンペーンツール「キャンつく」を活用しTwitterでのキャンペーンを実施。

具体的には以下2種類のプレゼントキャンペーンをTwitterに投稿しています。

「キャンつく」の利用開始前のTwitterフォロワー数は6000人程度でしたが、それから約4ヵ月で2万人まで増加させ、絶大な認知拡大効果を生み出しています。

本事例の詳細はこちら

日本コカ・コーラ

日本コカ・コーラは世界を代表する飲料会社「コカ・コーラ」の日本法人です。

日本コカ・コーラが取り組んだ認知拡大施策で有名なものが、2007年に開始した「コカ・コーラパーク」です。
コカ・コーラパークはキャンペーン情報やクーポンのダウンロードなどができるWebサイトで、会員数は1300万人以上にも上りました。
ユーザーを惹きつけるメディアを立ち上げることで、認知拡大を成功させています。

ハーゲンダッツ

ハーゲンダッツはアイスクリーム「ハーゲンダッツ」を販売する大手ブランドの1つです。

ハーゲンダッツが取り組んだ認知拡大施策「ハーゲンハート」は、ハーゲンダッツの蓋にあるハートの形をSNSにシェアしようという取り組みです。

元々はユーザーが自主的に行っていたものですが、メーカー側が特設サイトを立ち上げユーザーにSNSでのアクションを促すようになりました。
結果として、インスタグラムでのハッシュタグが拡大し、YouTubeでの再生回数向上につながるなど認知拡大を成功させています。

ユーザーのアクションを分析し、SNSでのシェアを仕組み化したことが成功のポイントです。

株式会社POLA

株式会社POLAは化粧品を販売する大手メーカーです。

株式会社POLAでは女性の可能性を広げる施策として「ひとりの女の子を変えた、ひとりの女性の話」という記事を新聞広告などで掲載しています。

POLA社内の女性を支援する取り組みが書かれており、結果として多くの女性から支持を得て認知拡大を成功させています。

自社のターゲットを明確にし、共感を得られるコンテンツを通して認知拡大を成功させた例です。

Galaxy

Galaxyはサムスン電子が販売するスマートフォンです。

Galaxyは「Galaxy Instagram フォトコンテスト」というキャンペーンを実施し認知拡大に取り組んでいます。
Galaxyで撮影した風景・季節などの写真を「#Galaxyカメラ部」というハッシュタグを付けて投稿し、キャンペーンに参加できる形式です。
「#Galaxyカメラ部」のハッシュタグがInstagramで拡散されたことにより、多くのファンに利用され、認知度の向上に繋げています。

SNSキャンペーンを駆使し、認知拡大を行った成功事例です。

ユニクロ

ユニクロは、デジタルを活用した革新的なプロモーション施策で認知拡大に成功しています。特に注目すべきは、複数のプラットフォームを活用したライブコマース「UNIQLO LIVE STATION」の展開です。

2020年より開始したこの取り組みでは、以下の3つのプラットフォームで同時配信を行っています。

• ユニクロオンラインストア

• ユニクロアプリ

• StyleHint

このライブ配信の特徴は、視聴しながらその場で商品購入ができる利便性に加え、視聴者がリアルタイムで質問できる双方向性にあります。タレントやモデルによる商品紹介を通じて、商品の着用感や素材感をよりリアルに伝えることで、従来の一方向の広告では難しかった深い商品理解を促進しています。

無印良品

無印良品は、「印のない良い品」という明確なブランドコンセプトを軸にした独自のプロモーション戦略で認知拡大を実現しています。一般的なマーケティングとは異なり、あえて明確なターゲット層を設定しないというアプローチが特徴的です。

この戦略の核となるのは以下の3つの要素です。

• シンプルで普遍的なデザイン

• 適正な価格設定

• 高品質な商品開発

特筆すべきは、商品のパッケージや広告において過度な装飾を排除し、製品の本質的な価値を前面に押し出すアプローチです。この一貫した姿勢により、幅広い世代から支持を獲得し、熱狂的なファン層の形成にも成功しています。

まとめ

認知拡大にはさまざまな施策があり、認知拡大の目的やユーザーニーズを明確にした上で適切な施策を実施することが大切です。

「診断コンテンツ」は診断する過程がユーザーの記憶に残りやすく、話題性の高いコンテンツのためSNSでのシェアも期待でき、認知拡大に大きな効果を発揮します。

また「SNSキャンペーン」は、ハッシュタグなどを活用しSNS上での拡散が期待できるため、認知拡大に有効です。実際の事例を見ておきたい人は『Webプロモーション、認知拡大には診断コンテンツを！業界別の事例集』をご覧ください。